No.1を目指して走り始めた挑戦
─GMOインターネットグループ陸上部、始まりの物語

2016年4月7日、東京都内。GMOインターネットグループ陸上部(旧:GMOアスリーツ)発足記者会見が開かれた。

会場に集まった報道陣を前に並んだのは、スーツ姿の経営陣と、青山学院大学陸上競技部監督・原晋氏、大学駅伝から転身し新たに社会人チームの指揮を執る元オリンピアンの花田勝彦氏。そして、これから新たな挑戦へ踏み出す6人の選手たちだった。

インターネット企業が実業団陸上部を創設する――。

当時としても珍しいその発表に、会見場に集まった記者たちは、「なぜ今、なぜIT企業が、陸上部をつくるのか」という問いを胸に抱いていた。

消えていく側と、生まれる側

当時、名門と呼ばれた実業団の陸上部は次々と休部・廃部に追い込まれていた。実業団の陸上長距離部95チームを1992年から2012年まで追跡した調査によれば、この21年間31回の休廃部が相次いでいた。(※1)

GMOインターネットグループが陸上部を創設する3年前の2013年3月、エスビー食品は59年続いた陸上競技部を廃部にした。1954年創部、実業団駅伝4連覇を果たした、日本の長距離界を代表する名門であった。廃部を伝える会社の発表文には、「苦渋の末」という言葉があった。選手とスタッフはディー・エヌ・エーが新たに立ち上げた陸上部に移籍したが、そのディー・エヌ・エーの陸上部も2020年度で活動を終えている。

GMOインターネットグループ陸上部が産声を上げた2016年、その半年後の8月には、別の企業が陸上競技部の廃部を発表している。同じ年に、片方では創部の発表があり、片方では廃部の発表があった。

その流れに逆らう判断は、1年前のある祝賀会がきっかけだった。

運命の一夜

始まりは、2015年3月。都内で青山学院大学の祝賀会が開かれた。同年1月の第91回箱根駅伝で、同大学が創部以来初の総合優勝を果たした、その祝いの席である。大会新記録での完勝だった。

関係者や来賓が詰めかけた会場には、GMOインターネットグループ 代表取締役グループ代表の熊谷正寿と、取締役副社長の安田昌史が招かれていた。この会には、偶然にも当時グループ会社に在籍していたパートナー(従業員)であった工藤摩衣子氏も出席していた。彼女は青山学院大学の出身で、原監督が同大学陸上競技部の監督に就任した際、最初の女子マネージャーを務めた人物である。

学生時代に築いた原監督との縁は、卒業後も途切れることなく続いていた。就職活動の際にも原監督に相談に乗ってもらっていたという。

「当時、青学陸上部からインターネット企業に進む学生はまだ珍しく、インターネット企業がそれほど身近ではなかった原監督にGMOインターネットグループを知っていただく機会ができたことを、とても嬉しく感じました」(工藤)

この日、教え子である工藤氏が居合わせたことは全くの偶然だった。しかし、その偶然が、熊谷と安田を原監督に引き合わせる。

短いやり取りのなかで、話題は陸上界の現状に及んだ。安田は、原監督が語ったことをこう振り返る。

「原さんは常に問題意識を持っていました。箱根駅伝が盛り上がっているのだから、実業団ももっと盛り上がってほしい、世界に通用してほしい。そういう思いを感じました」

箱根駅伝で活躍した選手が実業団でさらに伸びて、日本から世界に通用する選手が出る。選手がもっと夢を持てる環境をつくりたい。しかしそのための受け皿が足りない――原監督の問題意識は、そこにあった。熊谷は陸上競技に詳しいわけではなかったが、原監督の人柄と、指導者としての力量に引かれるものがあった。

「日本のインターネット業界をリードする熊谷代表と安田副社長、そして大学陸上界において多くの選手を育ててこられた原監督。歩んできた道も専門分野も異なるお三方が出会うことで、何か新しいことが生まれたら面白いな、という期待もありました」と工藤氏は当時の心境を語る。

「じゃあ、うちでやるか、実業団」

話に花が咲くなかで、熊谷の口からこぼれた一言が、すべての出発点になった。「じゃあ、うちでやるか、実業団」。思いつきのようにも聞こえる言葉だが、「No.1の素晴らしいサービスを開発・提供し、お客様に一番喜んでいただこう」というひたむきに努力する企業姿勢を、社会や人々に伝えるには陸上競技が相応しいと考えたからだ。

GMOインターネットグループが企業理念の柱として掲げる「スピリットベンチャー宣言」は、一人ひとりが個性を発揮しながらチーム一丸となって歴史をつくり、革新的な行動によって夢を実現するという考え方である。日本の陸上界を活性化させる、ベンチャースピリットを持った実業団チーム。方針は、その場で決まった。

決まったのは方針だけで、動かす人間がいない。熊谷の視線は、隣にいた安田に向く。

安田は陸上競技の経験者ではない。ただ、40歳を過ぎてから泳いだり走ったりを日課にし、市民ランナーとしてフルマラソンに出るようになっていた。

「安田、お前マラソン走るんだから立ち上げてくれ」

安田は早稲田大学法学部を卒業後、公認会計士となり、監査法人を経て2000年にインターキュー株式会社(現:GMOインターネットグループ株式会社)に入社した。財務・会計の専門性を積みながらグループの経営に携わり、この祝賀会と同じ2015年3月に、取締役副社長に就任したばかりだった。

当時を、安田はこう振り返る。

「これはすごい無茶ぶりだな、こんな無茶ぶりがあるのか、と思いました。そのときは少し軽く考えていたのだと思います。だから受けられた。まあいいか、やってみようか、面白そうだな、と」

当時を振り返る安田

監督、パートナー、選手 ー 3つの空白

引き受けたところで、手元には何もなかった。安田が最初に整理した課題は三つある。チームを一緒に立ち上げるパートナーを誰にするか。監督を誰にするか。そして、選手をどう集めるか。

一つ目は、原監督との縁をつないだ工藤氏に託された。当時はグループ会社の人事を担っており、陸上部の立ち上げのために転籍という形をとっている。人事労務の中核にいた人材で、上長との調整には相当な時間を要した。

もう一人、グループ広報部から加わったのが細田暁貴だった。細田が起用された背景には、二つの経験があった。一つは、アスリートとしての経験である。水泳選手として競技に打ち込んできた細田は、種目こそ異なるものの、目標に向かって努力を重ねる選手の心理や、競技生活を支える環境の重要性を理解していた。もう一つは、グループ内で培ってきた事業や組織の立ち上げ経験である。細田は広報業務にとどまらず、グループ会社の設立をはじめ、新サービスや各種プロジェクトの立ち上げにも携わってきた。前例のない取り組みを一から形にしてきた経験は、実業団陸上部の創設においても生かされることになった。新たなチームを立ち上げ、選手が競技に専念できる環境を整える。同時に、その挑戦をグループ内に広く伝え、パートナーたちの共感と応援の輪を広げていく。競技への理解と組織を動かす実務経験、その双方を持つ細田は、創部を支える重要な役割を担うことになった。

工藤氏と細田は、この後、並走しながら現場を支えていく。

二つ目の監督は、原監督に相談した。返ってきたのが、当時上武大学で駅伝部を指導していた花田勝彦氏の名前である。

花田氏は早稲田大学時代に箱根駅伝へ4年連続出場し、3年時の1993年・第69回大会では4区で区間新記録を出して区間賞を獲得し、大学の総合優勝に貢献した。卒業後はエスビー食品に入社し、1996年アトランタ、2000年シドニーの両大会に日本代表として出場している。引退後は上武大学駅伝部の監督となり、指導5年目で同校を箱根駅伝初出場に導き、以降8年連続出場を果たしていた。

原監督が花田氏を推した理由は、実績だけではなかった。チームの責任者として選手と向き合い続けられる熱量を持っていること。原監督はその一点を高く評価していた。大学の監督から離れる話でもあったが、安田たちが掲げた「世界に通用するNo.1アスリートの育成」「引退後のセカンドキャリアの充実」というコンセプトを伝えると、花田はこれを快諾し、新チームの指揮を執ることになった。

三つ目の選手は、この二人の縁がそのまま形になった。原監督からは、当時4年生だった青山学院大学の橋本崚、渡邉利典、三木啓貴。花田氏からは、上武大学時代の教え子で、当時別の実業団に所属していた山岸宏貴、倉田翔平、佐藤舜。合わせて6人である。

選手にとっては、未知の選択だった。実績のないインターネット企業が、これから作る陸上部に入る。原監督や花田の紹介はあったが、最終的な決断は選手自身に委ねられていた。

チームを立ち上げる過程で工藤の印象に強く残っているのが、原監督から幾度となく尋ねられた「GMOインターネットグループはどういう会社なのか」という問いである。熊谷や安田への信頼はすでにあった。それでも、これまで縁の薄かったインターネット企業に、大切な教え子を預けて本当に大丈夫か。高校時代から選手を勧誘し、親元の理解を得てきた原監督には、卒業後の進路にまで及ぶ責任があった。

工藤氏らは原監督を何度も会社に招き、実際に働くパートナーの姿を見てもらいながら理解を深めてもらった。原監督の心配はやがて薄れ、「いつの間にか原監督自身がGMOインターネットグループのファンになってくださった」と工藤は振り返る。

創部を前に、原監督からはこう言われたという。

「手厚いサポートはありがたいけれど、『社内から愛されるチーム』にしてほしい」

大学時代に活躍した選手は、社内から見れば遠い存在に映りやすい。しかし、仕事の内容が違うだけで、同じ会社で働く一人の仲間として迎え入れてほしい――そこにあったのは、選手自身も周囲から率直な意見を受けながら考え、成長していけるチームであってほしいという願いだった。

どこまでをチームが支え、どこからを選手自身に委ねるか。その線引きは、創部当初から運営の根底に置かれている。

新たな拠点

拠点は、埼玉県東松山市に置いた。 社内に拠点の良し悪しを判断できる人間はいない。頼りにしたのは、練習環境と、通える距離という二つの条件だった。東松山には森林公園があり、トラックがある。ロードもクロスカントリーも走れる。東洋大学も同地を拠点にしていた。渋谷のグループ本社とは距離があるが、選手と監督が日々を過ごす場所としては理に適っていた。

練習の様子

拠点が決まってからは、工藤と細田が並走して環境づくりを行った。クラブハウスの契約、選手が住む部屋探し、冷蔵庫や洗濯機の購入。栄養バランスを考えた食事のための調理担当者の手配。東京陸上競技協会と実業団への登録。選手は6人しかおらず、将来、駅伝に出るには7人が要る。人数を満たすため、安田自身も登録された。選手の初任給とインセンティブの設計も、前例のないところから始めている。そもそも給与をいくら払えばいいのかという水準から、前例のない手探りの状態で調べ、聞いて回った。

大学を出たばかりの選手たちは、多くが寮生活しか知らなかった。

「引っ越し先を決めたらすぐ生活できると思っている子たちがいて。ガスも開通するんだよ、電気の開通の電話をするんだよ、と」(細田)

それだけではない。「スポーツの世界では、1位の選手は多くの人の記憶に残る。それだけNo.1には特別な価値がある」。細田は、自身の競技経験も踏まえ、選手たちにNo.1を目指すことの意義を伝えていた。同時に、大切にしていたのは応援してくれる人たちとのつながりだった。選手たちの挑戦を多くのパートナーに知ってもらい、応援の力を競技へのさらなる原動力にしてほしい。細田はそんな思いを胸に、選手たちと向き合っていた。

グループ各社から応援に参加してくれるメンバーを募集し、応援バスを手配し、応援ポイントを決める。レースの前日には現地に入り、応援バスを停車させてもらう店舗に1つずつご挨拶に回る。応援グッズの手配や設営も自分たちで行った。――その一つひとつの積み重ねが、今の応援団につながっている。

ニューイヤー駅伝で選手を応援する応援団

船出

2016年3月1日、GMOインターネットグループは新チームの創設を発表した。名称は「GMOアスリーツ」。

監督には花田勝彦氏、アドバイザー(現:EKIDENダイレクター)には原監督が就任。安田は、取締役副社長の職務と兼任するかたちで、陸上部の責任者となった。

同年4月1日、チームは正式に始動する。工藤氏が結んだ一つの縁は、こうして一年のうちに、一つの実業団チームという形になった。

4月7日の発足記者会見で、熊谷はこう語っている。

「どうせやるならNo.1を目指す。すばらしい選手を育てる環境、待遇もNo.1にする」

会見で示されたチームのテーマは、競技結果No.1、選手の夢をかなえる環境No.1、ランニング文化支援No.1の三つ。花田監督は「4年後にある東京オリンピックでは、チームからメダル争いに勝てる選手を輩出したい」と述べ、原監督は「日本の陸上界内で足を引っ張り合うのではなく、戦うべくは世界」と語った。

発足記者会見で語る熊谷

なぜ、実業団だったのか

実業団の陸上部が休廃部を重ねていた時代に、なぜ新たにチームを立ち上げたのか。しかも、選手を雇用する実業団という形式で。

その答えは、創部目的として掲げられた二つにある。

・世界に通用するアスリートを支援し、多くの方の笑顔と感動を産む。

・引退後も選手のセカンドキャリアが充実するよう、職場環境の整備および教育を行う

競技の成績だけを追い求めるのではなく、選手が夢を持てる環境をつくること。そして引退後のキャリアまで見据えて、選手を一人のパートナーとして迎え入れ、競技人生の先まで支えていく――この発想は、創業から培われた「仲間とともに歩む」というGMOインターネットグループの企業文化と、地続きのものだった。

当時、実業団を引退した選手が社員として勤務を続けられる企業は、経団連の調査でも53.7%にとどまっていた。(※2)競技を終えた選手が、そのまま会社に残れるとは限らない。GMOインターネットグループが創部目的に「引退後も選手のセカンドキャリアが充実するよう」と明記したことは、その現実に対する一つの回答だったといえる。

原監督自身、中国電力の実業団選手として走り、引退後は同社で営業職を務めた経験を持つ。選手が競技を終えた後も安心して働ける環境をつくることの重要性は、その経験から語られたものだった。

安田は、この一年をこう振り返る。「どうやったらできるのかが、わからない。わからないなりに、手探りでやっていくしかありませんでした」

襷でつながる挑戦――駅伝参入

創部1年目の2016年、山岸宏貴がシドニーマラソンで2位に入り、日本人トップとなった。一方で、結果の出ない時期も続いた。それでも安田は、選手のレースに足を運び続けた。

創部から5年ほど経ったころ、一人の選手が不安を漏らしたことがある。

「自分が選手でいる一年というのは、その分、社会で仕事をする年数が遅れるんですよね」

安田の答えは明快だった。

「陸上も社業も、一生懸命やっている人であれば通用する。今、自分と向き合って陸上で結果を出せば、ビジネスでもそれは報われる。だから心配するな」

創部目的の二つ目、セカンドキャリアへの思いは、こうした場面の積み重ねとして、日々の中にあった。

創部から時を重ねるごとに、チームは着実に力をつけていった。マラソンや長距離種目での結果を積み重ね、チームは新たな段階へ進む。

2019年7月、チームは駅伝競技への本格参入を発表した。 一人のエースだけでは勝てず、全員が同じ方向を向いて襷をつなぐ駅伝という競技は、グループ会社全体が力を合わせて成長するGMOインターネットグループの姿とも重なるものだった。

同年11月の東日本実業団対抗駅伝競走大会に初出走で総合5位に入り、翌2020年1月1日には全日本実業団対抗駅伝競走大会(ニューイヤー駅伝)に初出場で5位入賞という結果を残した。

この5位を、安田はこう振り返る。

「No.1を目指していたからこそ、5位という結果は十分に評価されなかった。しかし、当時のチームがいきなり上位に食い込める位置にいたわけではない。それでも5位で走り切った。その経験が後の優勝につながった」

チームは着々と歩みを重ね、マラソンでも結果が出はじめる。橋本崚が2019年のMGC(マラソングランドチャンピオンシップ)で5位に入り、東京2020オリンピック男子マラソンの補欠となった。山岸宏貴は同年の世界陸上競技選手権大会(ドーハ世界選手権)で日本代表を務めた。吉田祐也は福岡国際マラソンで2020年と2024年の2度優勝を果たし、東京2025世界陸上競技選手権大会の男子マラソン日本代表選手として出場した。

そして2026年1月1日、第70回ニューイヤー駅伝。チームは4時間44分00秒の大会新記録で、初優勝を果たす。創部から10年、7回目の出場だった。

長田洋平/アフロスポーツ(転載・転用禁止)

YUTAKA/アフロスポーツ(転載・転用禁止)

ひとつの縁から、10年

創部メンバーの歩みは、それぞれの形で続いている。山岸と三木、倉田は競技引退後、GMOインターネットグループのパートナーとして働く道を選んだ。後に、倉田は夢であったアパレルブランドを立ち上げ、渡邉は地元仙台で陸上関連の会社を起業。佐藤は消防士として、橋本は母校青山学院大学 陸上競技部 長距離ブロックのコーチとして第二の人生を歩んでいる。

陸上部の存在は、社内にも変化をもたらした。安田は「グループの一体感は年々強くなっていると感じます。ニューイヤー駅伝の初優勝で、それがさらに強まりました」と話す。株式の売り出しの際には、証券会社を通じて「駅伝を応援しているから買った」という個人投資家の声が届いた。陸上部を通じて、グループへの応援の輪が広がっていることを実感する場面もあったという。

チームそのものも変わった。No.1を掲げたものの、選手側には「本当に優勝できるのか」という思いがあっただろう、と安田は言う。それがこの1年ほどで変わり、チームの内側から「優勝するぞ」という意識が出てきた。言わされているのではなく、自分たちの意識としてそうなっている。次に掲げる目標は、旭化成が持つ6連覇の記録を超える7連覇。

ちなみに、創部のとき、7人目として登録された安田の名前は、今もそのままになっている。

2026年1月、創部10年の節目に迎えた駅伝初優勝。10年前の祝賀会に偶然居合わせ、最初の縁を結んだ工藤氏は、優勝メンバーのなかに創部当初のメンバーが一人もいないことに、10年という時間の長さを感じたという。

「選手は入れ替わっていきますが、その中でも、一つひとつ築いてきたものが、少しずつ次の世代に受け継がれている。自分が最初につないだ一つのご縁が、今では自分が直接関わっていない選手たちにもつながっていることを思うと、とても感慨深いです」

掲げ続けるもの

2016年春、東京都内の会見場で示された三つの目標は、今もチームの目標として掲げられ続けている。

競技結果でのNo.1、選手が夢を叶えられる環境でのNo.1、そしてランニング文化を支える存在としてのNo.1――この10年で監督も選手も入れ替わったが、掲げるものは変わらない。

創部目的に記した二つも形になった。世界に通用するアスリートを支援するという一つは、世界陸上競技選手権大会の日本代表と、ニューイヤー駅伝の初優勝という結果になった。引退後のセカンドキャリアを整えるという一行は、競技を終えた創部メンバーたちのその後に表れている。

一人ひとりが個性を発揮しながらチーム一丸となって歴史をつくり、革新的な行動によって夢を実現する。GMOインターネットグループがスピリットベンチャー宣言に掲げてきたこの考え方を、陸上部は競技の場で引き受けてきた。

一人がつないだ縁から始まった物語は、今も選手たちとともに走り続けている。

(※1)出典:日本スポーツマネジメント学会「スポーツマネジメント研究」第11巻(第1号)
(※2)出典:経団連「我が国企業によるスポーツ支援の現状と課題に関するアンケート」

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